儲かる資格11選【社会人からでも目指せる】

今の仕事では給料も少ないな。もっと自分のスキルを高めて給料を上げたい！！収入が大きい資格って何があるのかな？

このような疑問にお答えしていきます。

本記事の内容

儲かる資格の特徴

日本には数多くの国家資格があります。

その中でも収入には大きな差があり、年収300万円台から、1,000万円以上儲けられるものあります。

それらには主に２つの特徴があります。

業務独占資格である

資格には大きく分けて3種類あります。

細かい説明は省略させて頂きますが、収入が多いものが『業務独占』です。

最も高い専門性を求められる分野であるため、その知識と技術がないものには行えない特定の仕事に従事することができます。

そのため、国家試験の難しさはどれも20％にも満たない難関ばかりですが、取得している人の数が少なく需要が高いです。

独立することが出来る

需要と専門性が高い資格は企業に勤めても一般的なサラリーマンより稼ぐことはできますが、開業することで自分の報酬は自分で決めることができるので1,000万円以上を目指すことができます。

独立するのに資格が必要なわけではありませんが、アウトソーシングが多く・単価が大きい仕事を扱えるものでは大きく稼ぐことも可能です。

ジャンルとしては財務・権利・不動産に関係が多いです。

社会人からでも目指せるの？

儲かるものには取得が難しいものばかりです。

しかし、取得するためのスクールやe-ラーニングなどがあるため、それらを活用することで社会人からでも目指すことが可能です。

独学でも取得できないことはありませんが、スクールなどは時間とお金をかけて近道できるものだということです。

儲かる資格11選

• 日本の平均年収である436万円（国税庁の民間給与実態調査）を超えることができる
• 社会人を続けながら資格取得ができる

上記に当てはまるものを紹介します。

弁護士

弁護士は法律の専門家として法務事務を行います。

年収は東京の大手弁護士事務所の給与の場合は1,200～1,500万円であり、独立開業している方の多くは1,000万円以上と高い方が多く、中には1億円を超えている方もいます。

そんな高収入で有名な弁護士になるには司法試験合格が必要です。

この司法試験を受けるには法科大学院（ロースクール）卒業しないといけないと考える人が多いですが、実はそれ以外にも誰でも受験できる「司法試験予備試験」に合格することで司法試験を受けることが出来ます。

ただし、この「司法試験予備試験」の合格率は3%であり「司法試験」は0.8%とどんな資格より難関ではありますが、努力次第でいくらでも稼ぐことができます。

公認会計士

公認会計士は監査・会計の専門家として企業の財務諸表が正しく行われているか確認し、正しく行われているか監査を行います。

年収はおおよそ500～1,000万円以上であり、公認会計士の求人の7%が1000万円以上とと言われています。

公認会計士になるには、公認会計士試験の「短文式試験」と「論文式試験」の２つに合格することで資格を得ることができます。
受験資格は特になく、誰でも受験できますが試験難易度は高く最終合格率が１０％ほどと低いですが、取得さえできればどんな資格より儲かる可能性が高いです。

税理士

税理士は税金と会計の専門家として個人や企業を対象に所得や税金の計上をサポートを行います。

受験資格があるので誰でも簡単に受けることができるわけありません。

しかし、いくつかある受験資格の内でも大学・専門学校で法律学か経済学を専攻していた方や日商簿記1級を取得している方はすぐにでも受験することできます。

年収は税理士法人に勤める方の平均は600~700万円、独立開業している方の中にはは1000万円を超えるいる方もいます。

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司法書士

司法書士は身近な法律問題(登記・相続・裁判)に関する書類作成を行う業務独占資格です。

年収は平均600万円ほどですが、独立してそれ以上に稼ぐことも可能です。

司法書士国家試験は司法試験に次ぐ難関資格だと言われており、資格保有者が未だに少ないので競合が多くなく独立することによってで儲けることができる資格だと言えます。

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行政書士

行政書士は官公庁に提出する許認可申請書類の作成・提出手続きや遺言などの権利義務などを行うことが出来る国家資格です。

一般的にどこかに勤めるのではなく、独立開業を行います。

その平均年収は600万円ほどであり、成功している事務所であれば2,000万円を超えている方もいます。

合格率は令和元年では11.5％でしたが、毎年10～15％と推移しています。
数字を見るに簡単ではありませんが、筆記試験のみの絶対評価であるため基準点さえ超えれば合格することができます。

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弁理士

弁理士は特許・商標・意匠などの知的財産の申請を代理で行うことが出来るを行う

年収は700～900万円ほどで大企業に勤めるほど高くなっています。

こちらも中小企業では700万円を下回る人が多いと言われていますが、独立開業により1,000万円以上稼げると言われています。

合格率は令和元年は8.1％と低く取得が難しいですが、近年は国際出願が増えているため需要が伸びており、語学スキルと掛け合わせることでこれまで以上に稼げることが期待できます。

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社会保険労務士

社会保険労務士、通称「社労士」は企業において社会保険・年金に関わる書類作成が認められた業務独占資格です。

年収は400～500万円とそこまで高くはありませんが、開業して企業からアウトソーシングを受けたり、個人への社会保険に関する相談などによって1,000万円以上稼いでいる方もいます。

取得難易度は合格率10％も満たないため難しいですが、30代以上のサラリーマンが仕事をしながら資格取得する人が多いです。

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不動産鑑定士

不動産鑑定士はその名のとおり、国や民間からの依頼より不動産の鑑定評価を行うために必要な業務独占資格です。
弁護士・公認会計士と並ぶ3大国家資格と言われており、合格率の低い国家試験と実務修習があるため取得は困難ですが高収入です。

平均年収は754万円(令和元年 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」)であり、独立開業によりこれ以上に稼いでいる方も多くいます。

不動産鑑定士になるには、国家資格に合格し、１～２年の実務修習が必要なります。

国家資格は受験資格がないため誰でも受けることは可能ですが、難易度が非常に高く短文試験が32％、論文試験が14％と低いです。
そのため、同系統の資格である出題範囲が近しい『宅地建物取引士』を取得後、ステップアップで受ける方が多いです。

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土地家屋調査士

土地家屋調査士とは、司法書士と同様に登記申請の専門職として創設された業務独占資格です。
土地や建物に関する調査と測量を行い、不動産の表示に関する登記の申請手続きを行います。

土地家屋調査士も受験資格は無く誰でも受けることはできますが、その合格率は低く毎年8％ほどしかいません。

年収はおおよそ600万円前後と言われ業務独占資格であるためサラリーマンの年収を上回っており、土地家屋調査士も独立開業によって年収1000万円を目指すことができます。

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宅地建物取引士

宅地建物取引士とは、不動産売買に関する情報を契約前に説明することができる独占資格です。

年収は400～600万円といわれており、不動産・金融・建築などの業界によって異なったり、経験を積むにつれて大きくなっていきます。

宅地建物取引士がこれほど稼げると言われるのは不動産に関する業務であるからです。
不動産の価値が高い案件を扱うほど、その手数料が高くなりますので都心など地価の高いところで働くほど大きな仕事が得ることができます。

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中小企業診断士

中小企業診断士は経営コンサルタントの唯一の国家資格であり、中小企業の会社経営者に対し、経営についての助言を行います。

年収は300～700万円ほどで、その収入格差は大きいです。

差がでるのは会社勤務の20～30代は給料が低く、50代や独立開業している方が大きく稼いでいるという現状です。

試験は2段階で試験があり、筆記試験である１次試験(合格率30.2％)と筆記・口述試験である2次試験(18.3％)があります。

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取得しやすい儲かる資格

先ほどまでは高収入ではありますが、取得難易度も高い資格ばかりでしたが、ここからは取得難易度に対して収入が高い資格を紹介して行きます。

日商簿記

簿記とは商業高校などで習う科目というのはご存じな方は多いかと思いますが、どのような資格がご存じですか？

日商簿記とは、企業の営業取引や経営状態を帳簿に記録にして、経営成績や財務状況を明確にするための能力です。

具体的には貸借対照表・損益計算書などの財務諸表を作成します。

この日商簿記ですが、取得難易度に対して仕事や投資で役に立つ機会が多くあります。

1～3級と初級があるのですが、2級以上であれば経理として仕事に困ることはほぼありません。

また高配当株を購入する際に、簿記は財務諸表を読むことが出来るため、その企業の過去の財務状況を読み取ることができます。

つまり、長い間安定しているか判断することが可能にもなるため長期に渡り配当を安定して出し続けて企業を見分けることができるのです。

先に紹介した11種の資格ほど年収は高くはありませんが、仕事に困ることなく、投資を通じてコツコツと儲けをだすこともできるのでお勧めします。

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ファイナンシャルプランナー

もしあなたが、銀行・保険・証券などの金融業界または不動産業界に勤めている方であれば、オススメするのはファイナンシャルプランナー（FP）です。

ファイナンシャルプランナーとは、お金に関する知識全般のプロフェッショナルの資格です。

具体的には節約・税金・投資・住宅ローン・不動産・教育・老後・相続についてのエキスパートということです。

そのため、金融業界や不動産業界の方はFPの資格があれば大いに仕事に活用することができ、キャリアアップの役に立つことができます。

また独立開業しているFPの方もおり、そういった方は年収1000万円以上の方もいるそうです。

仕事だけでなく、自身の生活の役に立つ知識ばかりなので蓄財に関する知識が欲しい方にも生涯にわたるお金の疑問の解決に役立つことが出来ます。

FPには国家資格の「FP技能士1～3級」と民間資格の「CFP、AFP」とありますが、まず履歴書にのせたいのであれば、まずはFP技能士2級を目指すべきです。

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TOEIC・TOFEL

英語力の証明となる資格の一種がTOEICとTOFELです。

「英語がしゃべれたり、書けたりするだけでお金は稼げるの？」

と思うかもしれませんが、英語力は近い将来に需要が伸びるスキルなのであります。

なぜならば、少子高齢化により日本人口が減っているので、市場の多くは海外に向けたものになるからです。

人口が減り続けている日本では消費する人も少なくなっているため、多くの企業はもっとも人口比率の多い英語圏に向けて事業展開しています。

そうなると語学に長けた人材の需要が増えるため、英語力の証明となるTOEIC・TOFELで高スコア（730点以上）を取得することは収入アップのチャンスを得やすくなります。

同様の考え方でいけば、人口が増加し続けているので中国語も儲かる資格・スキルといえるかもしれません。

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最もオススメの資格は？

今回紹介した11種類の資格が設けやすい・稼ぎやすいと言われているのは「取得難易度が高い」「需要が高い」からです。

要するに難しくて持っている人が少ない資格ということです。

資格を活かして生涯働いていきたいという方に目指すこともおすすめできる資格ですが、今現在これらの取得難易度が高い資格以上に身につけやすく・学習時間も短く・同等に稼ぐことができる資格・スキルがあるのはご存じですか？

それは『プログラミング』を活かしたAIエンジニア・IoTエンジニアなどです。

今から取得目指すならE資格など「先端プログラミングスキル」

近年、IT化が進んでおりITエンジニアの需要が高まりつつあります。

しかも、エンジニアの年収が高くは今回紹介した資格にも匹敵するほど業界です。

またIoTエンジニアやAIエンジニア（E資格）は今現在需要が急増しており、これからも発展していくと言われているため、今から目指せば生涯稼ぎ続けることも可能になります。

これらのスキルもプログラミングスクールを使えば、スキルの取得にかかる時間も短時間で尚且つ学習費用も安く済みます。

「専門実践教育訓練」という学習費用の70％がキャッシュバックされる制度が利用できるプログラミングスクールが増えてきており、さらに負担を減らすことができます。

「稼ぎたい！収入を伸ばしたい！」という理由で資格取得を考えているのであれば、今回紹介したどんな資格よりもプログラミングスキルを身に付けることをおすすめします。

専門実践教育訓練を利用できるプログラミングスクールをまとめていますので参考にしてみてください。

まとめ

今回は儲かる資格を紹介させて頂きました。
皆さんが目指したいと思える資格はありましたか？

今より稼ぎたい・大きく稼ぎたいという方は紹介した11種類の中の資格を取得できれば実現することが可能です。

ぜひ、最も若い今の内に実践してみてください。